顧客満足度No.1 企画×高品質デザイン×サポートで顧客の売上を最大化 株式会社ケイアートファクトリー

2022年、デジタルマーケティング分野では何が流行るの？どんな対策をすればいい？といった疑問やお悩みに寄り添えるよう、女性向け広告を得意とするケイアートファクトリーが、最新の「デジタルマーケティングトレンド予測」をご紹介します。

今年のキーワードは全部で13コ。すでにみなさまの身近に入り込んできているものから、今後市場の拡大が期待できるものまで、さまざまで視点で集めています。みなさまの2022年のプロモーションに少しでもお役に立てれば幸いです。

 

１．SNSはバズりから「プロセス共有型」へ

 

トレンドに入るために単発の発信でバズを狙っていた施策から、プロセス共有型の投稿が多く扱われるようになっていきます。

プロセス共有型のメリットは消費者から共感を得やすい点にあります。例えば、エイプリールフールを利用した冗談のような投稿が、数か月後に製品として発売されると、「自分が拡散したせいで製品化したのかも！」という製品開発の一端を担った気分を消費者に与えることができます。

成長を見守り、応援してきた製品やサービスが市場にでることで消費者に当事者意識を植え付けることが可能になります。

 

２．「ショート動画・リール」の拡大

 

ここ1～2年でTikTokやInstagramのリール、YouTubeのショートなど、15秒～1分程度の動画配信サービスが人気となっています。通常動画に比べショート動画は1ユーザーが繰り返し視聴するなどして総視聴回数が多くなる傾向が高く、好まれる傾向にあります。またショート動画をきっかけに元動画への誘導を促し、全体の底上げにもつながっています。

各SNSもアプリ内での動画編集機能を強化し、より気軽に投稿が可能となってきました。

ただし広告色が強い動画に対しては嫌悪感を持つユーザーも多く、企業の一方的なPRではなく、繰り返し視聴したくなる動画が作れるかがショート動画のキーとなりそうです。

 

３．「マイクロインフルエンサー」の台頭がさらに顕著に

 

トップインフルエンサーは、リーチ力は大きい一方で不特定多数のフォロワーから構成されており、また著名人だからという興味本位でフォローしていることも多く、エンゲージメント率が低いとされています。

マイクロインフルエンサーは比較的特定のジャンルにおいてフォロワーを集めており、フォロワーとの距離感も近く、エンゲージメントの高さが最大の特徴です。企業がインフルエンサーを使用して認知拡大を図ろうとした際、すでに商品・サービスが特定の層をターゲットにしているのであれば、トップインフルエンサーではなく、複数のマイクロインフルエンサーを起用した方が、より効果的にターゲット層にリーチすることができます。

 

４．「音声配信型SNS」の拡充と市場競争

 

昨年突如登場した音声のみでコミュニケーションをとる「Clubhouse」が話題になりました。配信当初は招待制などの希少性から爆発的にユーザーが増え、その後ブームは収束し、現在は落ち着きを見せていますが、今後は機能の追加や言語対応などを拡充しながら徐々にユーザーを獲得していくでしょう。

またすでに多くのユーザーを抱えるTwitterは「Spaces」という機能を実装し広がりをみせています。どちらもインターネットラジオやポッドキャストより配信のハードルが低く、誰でも特別な機器を持たずに参加できるのが特徴です。

他にも「Discord」など、音声配信サービスは多数存在しており、今後どのサービスがユーザーをより多く獲得し支持されるかを注目していきたいところです。

 

５．「Cookie」規制

 

Cookie規制強化の背景としてあるのが、サードパーティーCookieがプライバシーの観点で問題視されるようになり、EUや米・カルフォルニア集州などで法改正の強化が進んだからです。日本も例外ではなく、個人情報保護法が改正され、新たに「個人関連情報」に関する規定が設けられました。

日本では、氏名と結びついていないインターネットの閲覧履歴、位置情報、Cookie情報を「個人関連情報」と名付けて、企業が他社に提供する場合に新たな規制の対処となり、Cookieを活用したデータの収集と利用について同意取得の義務が2022年6月から実施されます。

 

６．ECと連動「ライブコマース」

 

今までのECサイトでは商品写真や説明文を参考に購入を決断する必要がありましたが、ライブコマースではおススメする人の言葉が重要になってきます。

中国ではすでにライブコマースが盛んにおこなわれており、その背景には偽物が多く出回る中国では、信頼できる人から買いたいという消費者心理があり、広まったと言われています。

 

７．ECと連動「ソーシャルコマース」

 

以前からSNSを使用して商品のPRを行う企業はたくさんありましたが、SNSで見た商品を購入したいと思ったときは、一度SNSアプリを閉じてECモールを立ち上げる必要がありました。

今後はECをSNSに連動させることでSNSからの離脱を防ぎつつ、確実に商品購入へつなげることが一般化しそうです。

 

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